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葬儀社の選び方とは？葬儀社を手配するタイミングから選ぶポイント、事前相談のメリットまで徹底解説
／(株)くらしの友 儀典本部
2004年くらしの友入社、厚⽣労働省認定の技能審査制度「葬祭ディレクター」1級取得。
故人様とご遺族に寄り添い、大規模な社葬から家族葬まで、これまで1,000件以上の葬儀に携わる。
数ある葬儀社の中から、どこに葬儀を依頼するのか決めるのは時間と労力がかかります。大切な方に万が一のことがあったとき、何を基準に葬儀社を選べばよいのか知っておけば、故人の家族の精神的な負担も軽減できるでしょう。
今回は、葬儀社に事前相談するメリット、葬儀社の選び方や葬儀社へ連絡するタイミングについて紹介します。いざというときに余裕を持って対応するためにも、ぜひこちらの記事の内容を参考にしてください。
この記事で分かること
- 葬儀社への連絡は故人が亡くなってすぐに行う
- 葬儀社を選ぶ際は費用に加えて、葬儀社の実績や在籍するスタッフの経験、対応の適切さも含めて判断した方がよい
- 葬儀社を比較して希望に合ったものを見つけるには、葬儀の事前相談を利用するのが効果的
目次
1 葬儀を手配するタイミング
大切な方が亡くなったら、葬儀社を手配しましょう。正式な手続きや遺体の引き取りには、死亡診断書が必要となるため、診断書が発行された後に具体的な手配を行うことが一般的です。
生前に故人が葬儀社と契約をしている場合を除き、家族は速やかに葬儀社を選定したり、訃報を親族や知人に伝えたりと、多方面で葬儀に向けた準備を進めることになります。
葬儀社が決まれば、葬儀の相談に乗ってもらえたり、家族が行う手続きの一部の代行を依頼できたりするので、家族の精神的な負担も軽減できるでしょう。
葬儀社を比較せずに依頼することもできますが、希望に合った費用やサービス内容を事前に確認しておくことで、より意向に沿った葬儀を実現できます。後悔しないためにも、表面的な判断材料で葬儀社を即決せず、慎重に行った方がよいでしょう。
2 葬儀社を選ぶ際のポイント
ここからは、葬儀社を選ぶ際にどのようなポイントに着目すればよいのかを紹介します。大切な方の葬儀を任せられる葬儀社を選ぶ際の一助としてご活用ください。
2-1 希望通りの葬儀がかなえられるか
葬儀社を選ぶ際は、故人が生前希望していた形、あるいは家族が望む形での葬儀が執り行えるのかを一つの基準にするとよいでしょう。
ひと口に葬儀といっても、さまざまな種類があります。また葬儀社によっては、葬儀スタイルの得意・不得意もあるので事前に把握しておくとスムーズです。葬儀社からプランの提案を受けた際は、希望する葬儀スタイルや場所、費用面などが理想に近い内容なのかを確認しておくと、スムーズに進めやすくなります。
担当者と相談する中で、こちらの希望を取り入れたプランを提案してくれているのか慎重に判断して、最終的にどこの葬儀社に依頼するのか決めるとよいでしょう。
2-2 担当者の対応が信頼できるか
葬儀社を選ぶ際は、担当者の対応にも注目しましょう。故人が生前に葬儀の契約を済ませていない限りは、家族が中心となってどのような葬儀を執り行うのか決めることになります。
葬儀社の担当者と話し合いを重ねていくうちに、当初予定していた内容や費用とは違ったプランになってしまうこともあります。担当者が家族の意向を理解した上で、最適なプランを提案してくれるのか確認することが大切です。
例えば、家族が希望するプランを伝えたり、疑問点を質問したりした際に、分かりやすく親身に答えてくれる場合は、担当者を信頼して問題ないと判断できるでしょう。誰もが、親身になってサポートしてくれるスタッフがいる葬儀社を頼りたくなるものです。
2-3 葬儀の経験が豊富なスタッフがいるか
葬儀社を選ぶ際は、葬儀経験が豊富なスタッフがいるのかも一つの基準にするとよいでしょう。葬儀社によっては、厚生労働省認定資格の「葬祭ディレクター」を取得したスタッフが在籍している場合もあります。
これまで葬儀を執り行った経験が少ない方は、葬儀社の口コミや評判と共に、葬祭ディレクターの有資格者が葬儀社内に在籍しているかどうかも確認した上で、葬儀社を選定すると安心です。
信頼できる担当者に加えて、葬儀の経験が豊富なスタッフがいる葬儀社を選べば、その時々に応じた適切なアドバイスや提案を受けながら、故人と家族が納得できる葬儀を執り行うことかできるでしょう。
2-4 見積もり内容が明確で納得できるか
葬儀社を選ぶ際は、提示された見積もりの内容が明確で納得できるのかも一つの基準です。
生前に故人が葬儀社を選定していない場合、その家族は葬儀を執り行うまでにさまざまな準備に追われます。時間的・精神的な余裕がないことから、見積もり内容が不明瞭なまま葬儀社との契約に至ることも珍しくありません。
ところが葬儀社を信頼して内容を十分に把握することなくそのまま葬儀を執り行ってしまうと、支払い時にトラブルになる可能性が高いので注意しましょう。
見積もりの内訳が明確で、追加料金の有無も分かりやすく説明してくれる葬儀社であれば信用度が高く、安心して利用できます。中には、支払い期日に1週間程度余裕がある葬儀社もあります。費用の面で不安がある方は、見積もり依頼時に確認してみるとよいでしょう。
3 葬儀社の3つのタイプを紹介
葬儀社には、葬儀を専門に扱う葬儀社と冠婚葬祭を扱う互助会、JAや生協などの組合に関連したものの3つのタイプがあります。それぞれ葬儀社の規模やサービス内容の充実度、費用などに違いがあるので、契約前にしっかりと把握しておくとよいでしょう。
3-1 葬儀を専門に扱う葬儀社
葬儀を専門に扱う葬儀社は、葬儀関連全般のサービスを担う役割があります。葬儀社の規模は、地場から全国展開までさまざまです。
葬儀社によっては、自社で一連のサービスを完結できる会社もあれば、仕出し業者や霊柩車や寝台車などの配車を行う業者など複数の業者と連携しながらサービスを提供している会社もあります。また葬儀式場に関しては、自社で保有している業者もいれば、自社の葬儀式場を保有しておらず公営の斎場を手配する業者もいます。
3-2 冠婚葬祭を扱う互助会
互助会は、互助会会員になり一定の掛け金を支払うことで冠婚葬祭サービス全般を受けられる事業です。月々の掛け金やこれまでの払い込み金額によって葬儀が発生した際に必要な費用は異なるものの、サービス利用時にかかる金額がある程度抑えられることで知られています。
葬儀の規模や種類などによっては、互助会の掛け金で葬儀費用の大部分をカバーできることもあれば、差額の費用が発生することもあります。予想外の出費を抑えるためにも、事前に互助会契約の内容を家族も確認しておくとよいでしょう。
3-3 JA、生協などの組合
JA（農業協同組合）や生協（生活協同組合）などの組合は、葬祭事業を組合員向けのサービスとして提供しています。組合員ではなくても、決められた条件を満たしていれば利用できることもあるので、候補に入っている場合は事前に確認するとよいでしょう。
葬儀事業を法人化してサービスを提供しているところもあれば、地場の専門業者と連携しているところもあります。いずれにしても、手頃な費用で利用できる場合が大半です。できるだけ葬儀に関する費用を抑えたい方は、検討してみるとよいでしょう。
4 葬儀社への事前相談のメリット
葬儀社を比較して、自身の希望に合った依頼先を見つけるには、葬儀の事前相談を利用するのが効果的です。事前相談を活用することで、各社のサービス内容や料金を詳しく知ることができます。
いざ亡くなってから葬儀社の比較をしようと思うと、時間が限られて焦りが生じることが多く、適切な選択が難しくなります。比較する項目も多岐にわたるため、あらかじめ情報を収集しておくことで、安心してまかせられる葬儀社を見つけることができるます。
前は、生前に葬儀の話をすることがタブー視されていましたが、最近ではこの考え方が変わってきています。多くの人が、自分の希望を伝えることの重要性を認識し、葬儀についてオープンに話し合うことが一般的になりつつあります。これにより、家族や親しい人が困らないように事前に準備を進めることができるようになっています。
くらしの友では、葬儀の事前相談を無料で承ります。
ここからは、葬儀社へ事前相談するメリットについて紹介します。
4-1 葬儀の流れと費用を把握できる
葬儀の経験が少ない方の場合、当日の流れや費用の目安などが分からず不安になることも少なくありません。葬儀について元気なうちに家族と一緒に葬儀社へ事前相談すれば、喪主を務める予定の方も前もって葬儀の流れや費用を把握できます。万が一のことがあっても落ち着いて準備を進められる点は、大きなメリットでしょう。
逝去して通夜、葬儀・告別式までの、大まかな流れを理解できていれば、悲しみの中で葬儀の段取りを決めたり、関係各所へ連絡したりしなくてはならない喪主や家族の精神的な負担も少なくなります。
葬儀の進行方法や宗教的な慣習、参列者への案内などのような、細かな部分については葬儀社が適切にサポートしてくれるため、安心して任せることができます。
4-2 担当者と話ができる
葬儀社の担当者と電話やメール、対面などでやり取りしていれば、担当者の人柄や知識・経験・専門性はもちろん、料金やプランの柔軟性、サポート体制やアフターケアの内容、遺族に対する配慮や理解度、葬儀社の雰囲気などを把握できます。これらは、葬儀社がどれほど信頼できるかを判断する材料になります。
信頼できる葬儀社・担当者に葬儀を依頼したい方にとっては、事前相談は大きなメリットになるでしょう。万が一のことがあっても安心して依頼できるので、タイミングを見て相談してみてください。
4-3 葬儀場を実際に見ておける
葬儀社へ事前相談していれば、場合によっては実際の葬儀場を見学できます。見学の際には、気になっている点を自分の目で確認したり、担当者に質問したりすることで不安も軽減できるでしょう。
なお葬儀場を見学する際は、想定している参列者数を収容できるだけの広さがあるのか、清潔な環境が保たれているのか、交通の便は良いか、駐車場スペースはあるかなども確認しましょう。葬儀場を決める際の重要な判断材料になります。
4-4 葬儀に関する不安を和らげられる
葬儀には、さまざまな形式があります。葬儀社へ事前相談すれば、本人の希望に近い形で葬儀を執り行いやすくなります。また、希望する内容に基づいた見積も出してもらえるため、予算の目安も把握できます。
葬儀に対して漠然とした不安がある場合は、葬儀社へ事前相談すればあらゆる疑問を解決へと導いてもらえるでしょう。
希望する内容によっては実現できるものもあれば、そうでないものもあります。事前相談していれば、落ち着いた状態で細かな部分も含めて相談できるので、葬儀に関する不安も和らぎ、葬儀当日も気持ちに余裕を持って迎えられます。
5 葬儀社を手配する際によくある質問
葬儀社を手配するとなったとき、葬儀に関するより細かな部分が気になる方もいるでしょう。ここでは、よくある質問を紹介します。
5-1 複数の葬儀社を選ぶのに適切なタイミングはいつ？
葬儀の事前相談に適切なタイミングは、以下のような場合です。
- 1.健康状態が不安定なとき：近しい人の健康が心配な場合。
- 2.将来の準備を考え始めたとき：自身や家族の将来を見据えたとき。
- 3.葬儀について話し合う機会があったとき：家族や友人との会話の中で関心が高まったとき。
これらのタイミングで相談を始めることで、葬儀社の選び方に関する情報を整理し、安心して準備を進めることができます。
亡くなってから葬儀社を探すのは、あまりおすすめできません。時間が限られている中での選択は、冷静な判断を難しくし、後悔を招く可能性があります。事前に相談を行うことで、余裕を持って希望に合った葬儀社を見つけることができ、安心して準備を進めることができます。
5-2 亡くなってからの葬儀社の選び方は？
亡くなってからの葬儀社の選び方で気を付けるポイントは以下の通りです。
- 1.実績の確認: 葬儀社の過去の実績や経験を調べ、信頼できる業者を選びましょう。ホームページや口コミを活用して情報を得ることが重要です。
- 2.サービス内容の理解: 提供されるサービスやプランを詳しく確認し、自分のニーズに合ったものを選びましょう。
- 3.料金の透明性: 料金が明確であるかを確認し、隠れたコストに注意することが大切です。
これらのポイントを意識することで、安心して葬儀の準備が進められます。
葬儀の事前相談ができればベストですが、それができなかった場合は、これらのポイントを意識することで安心して葬儀の準備が進められます。
5-3 葬儀にかかる費用の詳細
葬儀にかかる費用は、行う形式や規模などによって異なります。「財団法人日本消費者協会第12回「葬儀についてのアンケート調査」2022年3月」によれば、平均的な費用（お経、戒名、布施などの寺院関連費含む）は、関東で172万円、東京で188万円となっています（※）。
葬儀費用の総額が186.1万円とした場合、内訳は葬儀用品一式として葬儀業者への支払いで112.5万円、葬儀参列者への接待費で37.2万円、宗教者への謝礼としての寺院費用で36.4万円です（※）。
※参考：くらしの友.「葬儀費用の相場」 （参照 2024-08-30）
6 葬儀社のスタッフに心付けを渡した方がよいか？
葬儀社への心づけは必須ではありませんが、地域や文化によって慣習が異なります。
心付けの金額の目安は地域によって異なります。
また、葬儀社の中には心づけは受け取らない方針のところもあります。心配な場合は、葬儀社の担当者に遠慮なく聞いてみてください。
7 葬儀を行う際に準備するものは？
葬儀を行う際に準備するものは、故人の遺影用の写真、自身の喪服や数珠、必要書類（死亡届や火葬許可証）などがあげられます。お寺（菩提寺）や、参列してほしい方々の連絡先なども、すぐに必要になります。
なお、故人が亡くなった日から7日以内に、各自治体へ死亡届と火葬許可申請書を提出します。死亡届けの提出を代行してくれる葬儀社もあります。なお、自宅で亡くなった場合は、警察が調査した後に死体検案書を受け取ります。
8 まとめ：納得のできる葬儀社を選ぶために、葬儀の事前相談を活用しましょう
大切な方が亡くなったら、葬儀社にはできるだけ早く連絡しましょう。葬儀社を選ぶ際は、本人や家族の希望を取り入れた提案をしてくれるのか、葬儀経験が豊富なスタッフや葬祭ディレクターの有資格者は在籍しているのかを、判断基準の一つにすると納得できる葬儀を執り行えます。
葬儀社へ事前相談を行うことで、葬儀について大まかなことを把握したり、故人の希望を取り入れたプランを実現したりしやすくなります。いつか大切な方との別れの日が来ても、落ち着いて葬儀の準備を進められるでしょう。
株式会社くらしの友には190名ほどの葬祭ディレクターが在籍しており、専門家に葬儀の事前相談ができます。直営の斎場の見学も可能です。葬儀社への事前相談を検討している方は、ぜひ一度、お問い合わせください。
